目的起点で組織が自走する仕組みをつくる
情報管理・タスク管理・意思決定の仕組みを含む業務プロセス全体をデジタル化し、組織が自走できる状態をつくります。現場に戻ったあと、自分たちで課題を発見し解決できるスキルを身につけます。
主にNotionを活用した業務プロセス全体のデジタル化と、組織マネジメントの変革を目的としたプログラムです。
現場の課題を自分たちで発見し、解決できる状態になることをゴールとしています。

目的が共有されていない組織では、どんなツールを導入しても定着しません。
本研修では、組織や個人の目標と日々の行動を繋げることで、組織全員が同じ方向に向かって動ける体制をつくることに重点を置いています。

講義だけで終わらず、必ず自組織に即した実践ワークを実施
全12回を通じて「目的(What)→ 行動(Do)」の思考を反復する
組織マネジメントの理論習得にとどまらず、ツール実装・メンバー育成まで一気通貫で学ぶ
ツールの前に、思考の土台をつくる。目的の言語化から、現場で使い続ける習慣づくりまでを扱います。
情報管理・タスク管理・意思決定の仕組みを含む業務プロセス全体をデジタル化し、組織が自走できる状態をつくります。現場に戻ったあと、自分たちで課題を発見し解決できるスキルを身につけます。
研修の最初に「この組織は何を目指しているのか」を言語化します。目的が決まれば、情報設計も、運用ルールも、自然に決まります。ツールの前に思考の土台をつくることが、仕組みを定着させる最短ルートです。
立場や役割が異なる受講者が、共通の目的と言語を持てるよう設計しています。「何のために、何を、どう共有するか」が全員でそろうことで、属人化のない情報共有が生まれます。
毎回の研修に問いかけを組み込み、受講者自身が「自分の現場でどう活かすか」を考える時間をつくります。研修終了後も、自分の力で改善を続けられる状態を目指します。

Notion認定コンサルタントの資格を持つ、代表の山田が直接担当します。ワークでは、受講者それぞれの業種・規模・現場の状況に合わせて問いかけとフィードバックを行います。
代表・山田怜司のプロフィール4つのパートで構成しています。毎回、講義のあとに自組織の課題を題材にしたワークを行います。
※修了要件・修了証について
対象労働者ごとに80%超の受講率をもって修了とし、修了証を発行します
受講者1人あたりの料金です。人材開発支援助成金の対象となる可能性があります。
研修(全12回・19.5時間)
20万円/人(税別)
※料金は受講者1人あたりの金額(税別)です。
75%適用時の目安(1人あたり)
人材開発支援助成金を使って研修を受ける場合の、ご相談から支給申請までの流れです。申請の主体はお客様(事業主)で、当社は研修の設計と書類の準備を支援します。
助成金を活用する場合は、研修開始日の1ヶ月前までに計画届の提出が必要です
人材開発支援助成金を受けるには、研修開始日の1ヶ月前までに、事業主様から管轄の労働局へ「職業訓練実施計画届」を提出する必要があります。計画届の準備期間も含めて、早めにご相談ください。助成金を使わない場合、この期限はありません。
会社の状況と研修の目的を伺い、助成金の対象となる可能性があるか、どの区分で検討するかを一緒に確認します。この時点で費用は発生しません。
研修開始日の1ヶ月前までに、お客様(事業主)が職業訓練実施計画届を管轄の労働局へ提出します。当社は、研修の内容・時間・日程など計画届に必要な情報を書面でお渡しし、記入を支援します。
全12回・19.5時間の研修を実施します。当社が受講者ごとの出席を管理し、修了要件である80%超の受講率を満たした方に修了証を発行します。
研修終了後、お客様(事業主)が管轄労働局へ支給申請を行います。当社は、修了証や実施記録など申請に必要な当社発行の書類を準備します。
申請の主体はお客様(事業主)です。申請書類の作成代行や、申請そのものを当社が行うことはできません。
※本研修は人材開発支援助成金の対象となる可能性がありますが、助成金の支給を保証するものではありません。
支給の可否は管轄労働局の審査により決定されます。

組織マネジメント研修は人材開発支援助成金の対象となる可能性があり、最大75%の助成金がサービス終了後に支給されます。ただし、申請の主体はお客様(事業主)であり、支給の可否は管轄労働局の審査により決定されるため、支給を保証することはできません。当社は制度に沿った研修設計と修了証の準備等をご支援いたします。
いいえ、Notionの操作方法をお伝えする研修ではありません。本研修「Notionを活用した組織マネジメント・業務設計研修」は、Notionを活用した業務プロセス全体のデジタル化と、組織マネジメントの改革を目的としています。
スタートアップ・中小企業の経営者、マネージャー、チームリーダー層を対象としています。最少催行人数は5名です。
Zoom等を使ったオンラインの同時双方向型で行う公開講座です。所在地を問わず受講いただけます。ワークでは、受講者それぞれが自組織の課題を題材にします。
はい、可能です。研修プログラムは単体でお申し込みいただけます。